ボイラー技士試験で覚える数字（116項目）
関係法令は、数字を入れ替えた誤りの選択肢が多い科目です。条文はボイラー則と安衛令が令和8年4月1日施行の版、ボイラー構造規格が令和8年4月1日適用の改正後の版で確かめました。協会の公表試験問題は令和8年1月1日以降に施行された法令に対応していないので、食い違ったときは条文の値で覚えてください。
試験そのものの数字は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 試験時間（二級） | 3時間 | 13時30分〜16時30分。4科目を通しで解く（免許規程 第6条第2項、協会の二級紹介） |
| 出題数 | 4科目×10問＝40問 | 五肢択一。各科目100点（協会の二級紹介） |
| 合格基準 | 各科目40%以上かつ合計60%以上 | 10問の科目なら4問、40問なら24問の正解が境目（協会の二級紹介） |
| 受験手数料 | 8,800円 | 労働安全衛生法関係手数料令 第6条第4号 |
| 免許申請の手数料 | 1,500円 | 電子情報処理組織を使う場合は1,450円（手数料令 第1条第1号） |
| 免許を受けられない年齢 | 満18歳未満 | ボイラー則 第98条 |
| ボイラー実技講習 | 20時間 | 日本ボイラ協会の案内による。免許の交付要件の一つ（ボイラー則 第97条第3号） |
| オンライン申請の受付 | 試験日の2か月前〜14日前 | 書面の郵送も第1希望日の2か月前〜14日前の消印まで（協会の二級紹介） |
法令の対象から外れる小型ボイラーの大きさは？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 蒸気ボイラー（0.1MPa以下） | 伝熱面積1㎡以下 | または胴の内径300mm以下かつ長さ600mm以下（安衛令 第1条第4号イ） |
| 開放管などを付けた蒸気ボイラー | 伝熱面積3.5㎡以下 | 大気に開放した内径25mm以上の蒸気管付き、または0.05MPa以下で内径25mm以上のU形立管付き（同号ロ） |
| 温水ボイラー（0.1MPa以下） | 伝熱面積8㎡以下 | 同号ハ |
| 温水ボイラー（0.2MPa以下） | 伝熱面積2㎡以下 | 同号ニ |
| 貫流ボイラー（1MPa以下） | 伝熱面積10㎡以下 | 気水分離器は内径300mm以下かつ内容積0.07㎥以下（同号ホ） |
技能講習修了者でも扱える小規模ボイラーは？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 蒸気ボイラー（胴の大きさ） | 内径750mm以下かつ長さ1,300mm以下 | 安衛令 第20条第5号イ。ボイラー取扱技能講習修了者が扱える（ボイラー則 第23条第2項） |
| 蒸気ボイラー（伝熱面積） | 3㎡以下 | 安衛令 第20条第5号ロ |
| 温水ボイラー | 伝熱面積14㎡以下 | 同号ハ |
| 貫流ボイラー | 伝熱面積30㎡以下 | 気水分離器は内径400mm以下かつ内容積0.4㎥以下（同号ニ） |
作業主任者に必要な免許は伝熱面積でどう決まる？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 特級ボイラー技士が必要 | 伝熱面積の合計500㎡以上 | 貫流ボイラーのみを取り扱う場合を除く（ボイラー則 第24条第1項第1号） |
| 一級以上が必要 | 25㎡以上500㎡未満 | 貫流ボイラーのみで500㎡以上の場合を含む（同項第2号） |
| 二級以上で選任できる | 25㎡未満 | 同項第3号 |
| 合計するときの貫流ボイラー | 伝熱面積×1/10 | 同条第2項第1号 |
| 合計するときの廃熱ボイラー | 伝熱面積×1/2 | 火気以外の高温ガスを加熱に利用するもの（同項第2号） |
| 合計するときの小規模ボイラー | 算入しない | 同項第3号 |
| 大臣が定める自動制御装置付き | 最大の1基以外は算入しないことができる | 異常時に安全に停止させる機能などを持つもの（同項第4号）。装置の要件は平成16年厚生労働省告示第131号 |
| 電気ボイラーの伝熱面積 | 60kWを1㎡とみなす | 令和5年12月18日施行の改正前は20kW（ボイラー則 第2条第4号） |
| 貫流ボイラーの伝熱面積 | 燃焼室入口から過熱器入口までの水管 | 燃焼ガス等に触れる面の面積（第2条第3号） |
| 長手方向のひれ（両面に放射熱） | ひれの片面の面積×1.0 | ひれの両面が燃焼ガス等に触れる水管。管の外周の面積に加える（第2条第2号ロ） |
| 長手方向のひれ（片面が放射熱、他面が接触熱） | ひれの片面の面積×0.7 | 同上 |
| 長手方向のひれ（両面に接触熱） | ひれの片面の面積×0.4 | 同上 |
| 円周方向・スパイラル状のひれ | ひれの片面の面積の20% | 管の外周の面積に加える（第2条第2号ニ） |
| 燃焼ガス等に触れるスタッドチューブ | スタッドの側面の面積の15% | 管の外周の面積に加える（第2条第2号ト） |
| 壁に配置した耐火物被覆のスタッドチューブ | 管の外周の面積の1/2 | 被覆物の全周が燃焼ガス等に触れるものは外周の面積（第2条第2号ヘ） |
ボイラー室と据付位置の距離は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| ボイラー室に設置しなくてよい | 伝熱面積3㎡以下 | ボイラー則 第18条 |
| ボイラー室の出入口 | 2以上 | 緊急時の避難に支障がないボイラー室は除く（第19条） |
| 最上部から天井・配管など上部の構造物まで | 1.2m以上 | 安全弁などの附属品の検査・取扱いに支障がなければ除く（第20条第1項） |
| 外壁から側部の構造物まで | 0.45m以上 | 本体を被覆していないボイラーと立てボイラー（第20条第2項） |
| 同（胴が小さいボイラー） | 0.3m以上 | 胴の内径500mm以下かつ長さ1,000mm以下のもの |
| 不燃性材料で被覆する可燃物の範囲 | 外側から0.15m以内 | ボイラー、金属製の煙突・煙道が対象（第21条第1項） |
| 可燃物の被覆が不要になるボイラー側の被覆 | 厚さ100mm以上 | 金属以外の不燃性材料で被覆されている場合 |
| 燃料との距離 | 2m以上 | 障壁など防火の措置があれば除く（第21条第2項） |
| 燃料との距離（固体燃料） | 1.2m以上 | 同上 |
| 設置届の期限 | 工事開始の日の30日前まで | 所轄労働基準監督署長へ（安衛法 第88条第1項、ボイラー則 第10条） |
日常の管理と取扱いで決まっている回数・値は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 作業主任者の職務 | 10項目 | ボイラー則 第25条第1項 |
| 水面測定装置の機能点検 | 1日1回以上 | 同項第5号 |
| 同（認定を受けた自動制御装置付き） | 3日に1回以上にできる | 所轄労働基準監督署長の認定が必要（第25条第2項） |
| 安全弁の調整 | 最高使用圧力以下で作動 | 第28条第1項第1号 |
| 安全弁が2個以上のとき | 1個は最高使用圧力以下、他は3%増以下 | 第28条第2項 |
| 過熱器用安全弁 | 胴の安全弁より先に作動 | 第28条第1項第2号 |
| 圧力計・水高計の内部の温度 | 80℃以上にしない | 凍結も防ぐ（第28条第1項第4号） |
| 吹出し | 1人で同時に2以上のボイラーを行わない | 吹出し中は他の作業をしない（第31条） |
| 定期自主検査 | 1月以内ごとに1回 | 第32条第1項 |
| 定期自主検査の記録 | 3年間保存 | 第32条第3項 |
| 定期自主検査が要らない期間 | 1月を超えて使用しない期間 | 使用を再開するときに実施（第32条第1項ただし書・第2項） |
検査と検査証の期間は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| ボイラー検査証の有効期間 | 1年 | ボイラー則 第37条第1項 |
| 性能検査による更新 | 1年未満、または1年を超え2年以内 | 性能検査の結果により期間を定めて更新できる（第38条第2項） |
| 未設置の移動式ボイラーの検査証の延長 | 構造検査等の日から2年以内 | 設置した日から1年を超えない範囲（第37条第2項） |
| 使用検査が必要になる未設置期間 | 1年以上 | 保管状況が良好と認められたものは2年以上（第12条第1項第2号） |
| 落成検査を受けられる時期 | 構造検査または使用検査の合格後 | 第14条第2項 |
| 事業者が変わったとき | 10日以内に検査証の書替え | 第44条 |
| 休止の報告 | 検査証の有効期間中 | 休止期間が有効期間を過ぎる場合（第45条） |
安全弁・圧力計・水面計の数と範囲は？（構造規格）
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 蒸気ボイラーの安全弁 | 2個以上 | ボイラー構造規格 第62条第1項 |
| 安全弁が1個でよい蒸気ボイラー | 伝熱面積50㎡以下 | 同項ただし書 |
| 安全弁の弁軸 | 鉛直 | 本体の検査しやすい位置に直接取り付ける（第62条第2項） |
| 過熱器の安全弁の位置 | 過熱器の出口付近 | 第63条第1項 |
| JIS B 8210への適合が必要な安全弁 | リフトが弁座口の径の1/15以上の揚程式と全量式 | 最高使用圧力0.1MPaを超える蒸気ボイラーに備えるもの（第64条第1項） |
| 温水ボイラーに逃がし弁 | 水温120℃以下 | 逃がし管で代えられる（第65条第1項） |
| 温水ボイラーに安全弁 | 水温120℃超 | 第65条第2項 |
| 圧力計の最大指示値 | 最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下 | 蒸気ボイラー（第66条） |
| 水高計の最大指示値 | 最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下 | 温水ボイラー。圧力計で代えられる（第67条） |
| ガラス水面計の数 | 2個以上 | 貫流ボイラー（多管式を除く）以外の蒸気ボイラー（第69条第1項） |
| 多管式貫流ボイラーのガラス水面計 | 1個以上 | 同項 |
| 1個をガラス水面計でない装置にできる | 胴の内径750mm以下 | 遠隔指示水面測定装置を2個付けた場合も同じ（第69条第1項ただし書） |
| ガラス水面計の取付位置 | ガラス管の最下部＝安全低水面 | 第69条第2項 |
| 鋳鉄製にできない水柱管 | 最高使用圧力1.6MPa超 | 第70条第1項 |
| 験水コックの数 | 3個以上 | 胴の内径750mm以下かつ伝熱面積10㎡未満は2個（第72条第1項） |
| 最下位の験水コック | 安全低水面の位置 | 第72条第2項 |
| 給水装置の能力 | 最大蒸発量以上 | 第73条第1項 |
| 2つ目の給水装置の能力（ポンプを結合した場合） | 最大蒸発量の25%以上 | 燃料を遮断しても熱供給が続くボイラーなどで給水装置が2個必要な場合（第73条第2項） |
| 給水弁と逆止め弁 | 両方を取り付ける | 貫流ボイラーと最高使用圧力0.1MPa未満は給水弁のみでよい（第75条） |
| 爆発ガスの分散装置が必要な爆発戸 | 作業場所から2m以内 | 第81条第1項 |
| 燃焼室のマンホールを省ける炉筒 | 直径500mm以下 | 前部か後部に掃除穴がある炉筒ボイラー（第82条） |
鋳鉄製ボイラーの制限は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 鋳鉄製にできない蒸気ボイラー | 0.1MPaを超えて使用 | ボイラー構造規格 第88条第1号 |
| 鋳鉄製にできない温水ボイラー（圧力） | 0.5MPa超 | 破壊試験で最高使用圧力を算定する場合は1MPaまで（第88条第2号） |
| 鋳鉄製にできない温水ボイラー（温度） | 120℃超 | 第88条第3号 |
| セクションの肉厚 | 8mm以上（0.3MPa以下）、10mm以上（0.3MPa超） | 第91条 |
| 水圧試験（蒸気ボイラー） | 0.2MPa | 第93条第1号 |
| 水圧試験（温水ボイラー） | 最高使用圧力の1.5倍 | 0.2MPa未満になる場合は0.2MPa（第93条第2号） |
| 温水温度自動制御装置が必要 | 0.3MPaを超える温水ボイラー | 温水温度が120℃を超えないようにする（第98条） |
| ガラス水面計（蒸気ボイラー） | 2個以上 | 1個は他の水面測定装置にできる。験水コックにする場合は2個以上（第97条） |
| 水道など圧力のある水源からの給水 | 返り管に取り付ける | 第100条 |
圧力・温度・熱の単位と基準は？（構造）
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 1MPa | 1,000kPa＝1,000,000Pa | メガは10の6乗、キロは10の3乗（計量単位令 別表第4） |
| 標準大気圧（1気圧） | 101.325kPa | 計量単位令の「気圧」はパスカルの101,325倍 |
| 法令・圧力計が示す圧力 | ゲージ圧力 | 大気圧を0とした圧力。最高使用圧力はゲージ圧力で表す（ボイラー則 第1条第6号） |
| 絶対圧力 | ゲージ圧力＋大気圧 | 真空を0とした圧力 |
| セルシウス温度 | 熱力学温度（K）－273.15 | 計量単位令（温度の定義） |
| 100℃の水の蒸発熱 | 2,257kJ/kg | 大気圧で100℃の飽和水1kgを100℃の飽和蒸気にする熱量（日本産業機械工業会 蒸気ボイラ性能表示ガイドライン） |
| 換算蒸発量の基準 | 100℃の飽和水→100℃の乾き飽和蒸気 | 日本機械学会 機械工学事典 |
| 水の臨界圧力 | 22.064MPa | NIST（220.64bar）。臨界点では飽和水と飽和蒸気の区別がなくなる |
| 水の臨界温度 | 約374℃ | NIST（約647K） |
| 1kW | 3,600kJ/h | 熱出力［kW］＝熱量［kJ/h］÷3,600（日本産業機械工業会ガイドラインの式） |
| 胴・ドームの板の厚さ | 6mm以上 | 内径などにより8mm・10mm・12mm以上（ボイラー構造規格 第8条） |
| ステーによって支えられる板の厚さ | 8mm以上 | ボイラー構造規格 第30条 |
| 知らせ穴を設けるステーボルト | 長さ200mm以下 | 蒸気の噴出でステーの欠損を知らせる穴（ボイラー構造規格 第27条） |
燃料と燃焼で使う数字は？
| 項目 | 数字 | 補足 |
|---|---|---|
| 空気比 | 実際空気量÷理論空気量 | m＝A/A0（中小企業基盤整備機構 J-Net21） |
| 排ガスの酸素濃度から求める空気比 | 21÷（21－O2） | O2は乾き排ガス中の酸素濃度（%）。完全燃焼で、燃料に窒素・酸素を含まず、乾き排ガス中の窒素を79%とみなした近似式（J-Net21） |
| 乾き空気中の酸素（体積） | 21.0% | 日本機械学会 機械工学事典（理論空気量） |
| 乾き空気中の酸素（質量） | 23.2% | 同上 |
| 理論空気量（体積） | 理論酸素量÷0.21 | 質量で求めるときは÷0.232（日本機械学会 機械工学事典） |
| 標準状態の気体1molの体積 | 22.4L | 0℃・101.325kPaで22.414L（CODATA 2022）。㎥Nはこの状態に換算した体積 |
| 重油の種類 | 1種＝A重油、2種＝B重油、3種＝C重油 | 動粘度で分類（JIS K 2205。千葉県資料に載る1991年版の抜粋による） |
| 重油の引火点（1種・2種） | 60℃以上 | JIS K 2205 |
| 重油の引火点（3種） | 70℃以上 | JIS K 2205 |
| 重油の動粘度（50℃） | 1種20以下、2種50以下（mm²/s） | 3種は1号250以下、2号400以下、3号400を超え1,000以下（JIS K 2205） |
| 重油の硫黄分 | 1種1号0.5%以下、1種2号2.0%以下 | 質量%。2種3.0%以下、3種1号3.5%以下（JIS K 2205） |
| 効率表示に使う燃料の標準値（液体） | 灯油34.8MJ/L、A重油36.7MJ/L | 日本ボイラ協会 JBAS-R3：2016（日本産業機械工業会ガイドラインに掲載） |
| 効率表示に使う燃料の標準値（気体） | 13A 40.6MJ/㎥N、プロパン93.7MJ/㎥N | 同上 |
よくある質問
ボイラー取扱作業主任者は伝熱面積何㎡から一級が必要ですか？
取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25㎡以上500㎡未満なら一級以上、500㎡以上なら特級が必要です（貫流ボイラーのみの場合を除く）。25㎡未満なら二級で選任できます。合計するとき、貫流ボイラーは伝熱面積の10分の1、廃熱ボイラーは2分の1として数えます。
ボイラーの据付位置は天井から何m離しますか？
ボイラーの最上部から天井や配管など上部の構造物まで1.2m以上です。本体を被覆していないボイラーと立てボイラーは、側部の構造物まで0.45m以上（胴の内径500mm以下かつ長さ1,000mm以下なら0.3m以上）も必要です。
ボイラー検査証の有効期間は何年ですか？
1年です。性能検査に合格すると更新され、検査の結果によって1年未満、または1年を超え2年以内の期間で更新されることもあります。
蒸気ボイラーの安全弁は何個必要ですか？
2個以上です。伝熱面積50㎡以下の蒸気ボイラーは1個でよいとされています。安全弁が2個以上あるときは、1個を最高使用圧力以下、残りを最高使用圧力の3%増以下で作動するよう調整できます。
電気ボイラーの伝熱面積はどう計算しますか？
電力設備容量60kWを1㎡とみなして、最大電力設備容量を換算します。令和5年12月18日の改正前は20kWで1㎡だったため、古い教材では値が3倍違います。
出典：ボイラー及び圧力容器安全規則（e-Gov法令検索、令和8年4月1日施行）、労働安全衛生法施行令（e-Gov法令検索）、労働安全衛生法（e-Gov法令検索）、ボイラー構造規格（厚生労働省 法令等データベース）、労働安全衛生法関係手数料令（e-Gov法令検索）、計量単位令（e-Gov法令検索）、二級ボイラー技士の紹介｜安全衛生技術試験協会、二級ボイラー技士免許の取得について｜日本ボイラ協会、蒸気ボイラ性能表示ガイドライン｜日本産業機械工業会、換算蒸発量｜日本機械学会 機械工学事典、理論空気量｜日本機械学会 機械工学事典、空気比の式の説明｜J-Net21（中小企業基盤整備機構）、ボイラー則第24条第2項第4号の自動制御装置（平成16年厚生労働省告示第131号）｜厚生労働省、重油のJIS規格（K2205）抜粋｜千葉県、水の物性（臨界点）｜NIST、理想気体のモル体積（CODATA 2022）｜NIST