二級ボイラー技士「ボイラーの区分と資格・作業主任者」の練習問題（10問）

二級ボイラー技士の「ボイラーの区分と資格・作業主任者」（関係法令）から10問を収録しています。答えの下に解説があるので、間違えた理由をその場で確認できます。

過去の試験問題の転載や言い換えではなく、試験科目と法令・技術の内容から当サイトが独自に作成した問題です。

二級ボイラー技士の全175問をクイズ形式で解く

1. 同じ事業場で次のボイラーを取り扱う場合、二級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者に選任できるものはどれか。ただし、いずれも労働安全衛生法施行令第20条第5号イからニまでのボイラー（小規模ボイラー）には当たらず、自動制御装置による算入除外の適用もないものとする。

   • 伝熱面積15㎡の炉筒煙管ボイラー2基
   • 伝熱面積30㎡の水管ボイラー1基
   • 伝熱面積200㎡の貫流ボイラー1基と伝熱面積5㎡の炉筒煙管ボイラー1基
   • 伝熱面積60㎡の廃熱ボイラー（火気以外の高温ガスを加熱に利用するもの）1基
   • 伝熱面積180㎡の貫流ボイラー1基と伝熱面積6㎡の炉筒煙管ボイラー1基正解
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   正しいのは「伝熱面積180㎡の貫流ボイラー1基と伝熱面積6㎡の炉筒煙管ボイラー1基」です。貫流ボイラーは10分の1で18㎡となり、合計24㎡で25㎡未満なので二級ボイラー技士を選任できます。貫流200㎡と5㎡の組合せは20＋5＝25㎡でちょうど25㎡以上になり、一級以上が必要です。廃熱ボイラー60㎡は2分の1で30㎡です。

2. ボイラー及び圧力容器安全規則に定める伝熱面積の算定方法に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

   • 水管ボイラー及び電気ボイラー以外のボイラーは、燃焼ガス等に触れる本体の面で、その裏面が水又は熱媒に触れるものの面積で算定する。
   • 貫流ボイラーは、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の、燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。
   • 貫流ボイラー以外の水管ボイラーは、水管及び管寄せの燃焼ガス等に触れる面の面積を合計して算定する。
   • 電気ボイラーは、電力設備容量20kWを1㎡とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。正解
   • 耐火れんがによっておおわれた水管は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。
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   誤っているのは「電気ボイラーは、電力設備容量20kWを1㎡とみなして換算する」です。令和5年12月18日施行の改正で、電気ボイラーは電力設備容量60kWを1㎡とみなすことになりました（ボイラー則第2条第4号）。20kWは改正前の値です。貫流ボイラーを燃焼室入口から過熱器入口までの水管で算定する記述などは、同条の内容どおりです。

3. 最大電力設備容量が480kWの電気ボイラーについて、ボイラー及び圧力容器安全規則により算定される伝熱面積はどれか。

   • 4㎡
   • 8㎡正解
   • 16㎡
   • 24㎡
   • 48㎡
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   正しいのは「8㎡」です。電気ボイラーは電力設備容量60kWを1㎡とみなすので、480 ÷ 60 ＝ 8㎡となります（ボイラー則第2条第4号）。改正前の20kWで割ると24㎡になり、これは令和5年12月18日より前の古い基準による値です。古い参考書の数字をそのまま使わないよう注意してください。

4. ボイラーの取扱いの業務の就業制限に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか。

   • 伝熱面積が14㎡の温水ボイラーの取扱いの業務には、ボイラー取扱技能講習を修了した者を就かせることができる。正解
   • 伝熱面積が5㎡で胴の内径が800mmの蒸気ボイラーの取扱いの業務には、ボイラー取扱技能講習を修了した者を就かせることができる。
   • 伝熱面積が40㎡の貫流ボイラーの取扱いの業務には、ボイラー取扱技能講習を修了した者を就かせることができる。
   • 小型ボイラーの取扱いの業務には、二級ボイラー技士免許を受けた者を就かせなければならない。
   • ボイラー取扱技能講習を修了した者は、伝熱面積の合計が25㎡未満であれば、どのボイラーの作業主任者にもなれる。
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   正しいのは「伝熱面積が14㎡の温水ボイラーの取扱いの業務には、ボイラー取扱技能講習を修了した者を就かせることができる」です。伝熱面積14㎡以下の温水ボイラーは小規模ボイラーで、技能講習修了者も扱えます。蒸気ボイラーは3㎡以下か、胴の内径750mm以下かつ長さ1,300mm以下、貫流ボイラーは30㎡以下が小規模ボイラーの条件です。

5. ボイラー取扱作業主任者の職務として、法令上、誤っているものはどれか。

   • 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。
   • 急激な負荷の変動を与えないように努めること。
   • 1週間に1回以上、水面測定装置の機能を点検すること。正解
   • 適宜、吹出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぐこと。
   • 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。
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   誤っているのは「1週間に1回以上、水面測定装置の機能を点検すること」です。ボイラー則第25条第1項第5号は「1日に1回以上」と定めています。厚生労働大臣の定める技術上の指針に適合すると所轄労働基準監督署長が認定した自動制御装置を備えたボイラーは、3日に1回以上にできます。ほかの4つは同項に並ぶ職務です。

6. 次のうち、ボイラー取扱作業主任者の職務として、ボイラー及び圧力容器安全規則に定められていないものはどれか。

   • ボイラー検査証の有効期間が満了する前に、自ら性能検査を申請すること。正解
   • 安全弁の機能の保持に努めること。
   • 給水装置の機能の保持に努めること。
   • 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。
   • 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。
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   定められていないのは「ボイラー検査証の有効期間が満了する前に、自ら性能検査を申請すること」です。性能検査は検査証の有効期間の更新を受けようとする者が受けるもので（ボイラー則第38条）、作業主任者の職務を並べた第25条には含まれません。圧力の上昇の抑制、安全弁と給水装置の機能保持、自動制御装置の点検・調整は、同条に定められた職務です。

7. ボイラー取扱作業主任者の選任に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか。

   • 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が500㎡以上の場合は、貫流ボイラーのみを取り扱うときでも、特級ボイラー技士を選任しなければならない。
   • 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25㎡以上500㎡未満の場合は、特級ボイラー技士又は一級ボイラー技士を選任する。正解
   • 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25㎡未満の場合は、ボイラーの種類にかかわらず、ボイラー取扱技能講習を修了した者を選任できる。
   • 火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーの伝熱面積は、10分の1を乗じた値で合計に算入する。
   • 小規模ボイラーの伝熱面積は、2分の1を乗じた値で合計に算入する。
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   正しいのは「伝熱面積の合計が25㎡以上500㎡未満の場合は、特級ボイラー技士又は一級ボイラー技士を選任する」です（ボイラー則第24条）。500㎡以上でも貫流ボイラーのみなら特級か一級でよく、技能講習修了者は小規模ボイラーのみの場合に限られます。合計では、廃熱ボイラーは2分の1、貫流ボイラーは10分の1に換算し、小規模ボイラーは算入しません。

8. 小型ボイラーに関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。

   • 小型ボイラーの取扱いの業務に労働者を就かせるときは、安全のための特別の教育を行わなければならない。
   • 小型ボイラーを設置したときは、認定を受けた事業者を除き、遅滞なく、小型ボイラー設置報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。
   • 小型ボイラーの定期自主検査は、使用を開始した後、1年以内ごとに1回行わなければならない。
   • 小型ボイラーの取扱いの作業には、ボイラー取扱作業主任者を選任しなければならない。正解
   • 小型ボイラーの定期自主検査の結果は、記録して3年間保存しなければならない。
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   誤っているのは「小型ボイラーの取扱いの作業には、ボイラー取扱作業主任者を選任しなければならない」です。作業主任者を選任すべき作業は「ボイラー（小型ボイラーを除く。）の取扱いの作業」です（安衛令第6条第4号）。小型ボイラーには、特別の教育（ボイラー則第92条）、設置報告（第91条）、1年以内ごとの定期自主検査と記録の3年保存（第94条）の規定があります。

9. 次のボイラーのうち、労働安全衛生法施行令に定める小型ボイラーに該当するものはどれか。ただし、記載以外の蒸気管、U形立管、気水分離器などは取り付けられていないものとする。

   • ゲージ圧力0.2MPaで使用する、伝熱面積1㎡、胴の内径400mm、長さ800mmの蒸気ボイラー
   • ゲージ圧力0.1MPaで使用する、伝熱面積2㎡、胴の内径400mm、長さ700mmの蒸気ボイラー
   • ゲージ圧力0.2MPaで使用する、伝熱面積3㎡の温水ボイラー
   • ゲージ圧力0.1MPaで使用する、伝熱面積10㎡の温水ボイラー
   • ゲージ圧力0.1MPaで使用する、伝熱面積6㎡の温水ボイラー正解
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   正しいのは「ゲージ圧力0.1MPaで使用する、伝熱面積6㎡の温水ボイラー」です。0.1MPa以下の温水ボイラーは伝熱面積8㎡以下で小型ボイラーになります（安衛令第1条第4号ハ）。0.2MPa以下の温水ボイラーは2㎡以下が条件です。0.1MPa以下の蒸気ボイラーは伝熱面積1㎡以下か、胴の内径300mm以下かつ長さ600mm以下が条件で、0.2MPaの蒸気ボイラーは当たりません。

10. 小規模ボイラー（労働安全衛生法施行令第20条第5号イからニまでに掲げるボイラー）に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

    • 伝熱面積が3㎡以下の蒸気ボイラーは、小規模ボイラーに当たる。
    • 胴の内径が750mm以下で、かつ、その長さが1,300mm以下の蒸気ボイラーは、小規模ボイラーに当たる。
    • 伝熱面積が20㎡の温水ボイラーは、小規模ボイラーに当たる。正解
    • 小規模ボイラーの伝熱面積は、作業主任者の選任区分を決める伝熱面積の合計に算入しない。
    • 伝熱面積が30㎡以下の貫流ボイラーは、気水分離器の条件を満たせば、小規模ボイラーに当たる。
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    誤っているのは「伝熱面積が20㎡の温水ボイラーは、小規模ボイラーに当たる」です。小規模ボイラーに当たる温水ボイラーは伝熱面積14㎡以下です（安衛令第20条第5号ハ）。蒸気ボイラーは3㎡以下、または胴の内径750mm以下かつ長さ1,300mm以下、貫流ボイラーは30㎡以下（気水分離器は内径400mm以下かつ内容積0.4㎥以下）が条件です。

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